ドイツ銀行グループ（以下、当社）は、2012年における液晶テレビの需要（セルインベース）を、従来、2億1000万台と予測していた。しかし、ネガティブ要因がポジティブ要因を上回り、この予想に対して更なる下ぶれの可能性が高まっていると判断し、予想を2億800万台（対前年比（YOY）で+1％）に引き下げる。地域別では、日本と新興国を引き下げた。

12年4QのTFT生産稼働率は若干の上方修正

　2012年11月におけるTFTパネル生産の当社推定稼働率（G5以上、面積ベース、分母はその月に投入可能な最大生産能力）は86%（韓国89％、台湾84％、日本86％、中国88％）であり、10月の86％からほぼ横ばいだった。3Q（第3四半期）の平均稼働率は86％、投入面積は対前四半期比（QOQ）で+10%であったと見られる。

　4Qの予想では、さらに若干の上方修正を加えた。4Qの稼働率は86％とした。QOQで＋2％→+3％に上方修正したことになる。12年の供給側の投入面積成長率はYOYで+12.5％→12.6％にした。

　パネル需要はTVセット・ブランドの購買姿勢の転換（許容在庫水準を若干戻す）により前月に+12％に引き上げたが、これは変更なしである。12月はAUOが一部工場において電気系統のトラブル（電圧低下）により稼働低下を余儀なくされると見ているが、他社が増産していることもあり、全体的な供給に与える影響は限定的と見ている。

　2013年の需要予想はYOYで+7％（絶対水準に大きな変動はなく、比較基準の12年を上方修正した分だけ、YOYの伸びを修正した）、供給予想はYOYで+12％と据え置いた。13年の生産能力はYOYで+4％とみており、生産能力が需要の伸びを下回り、稼働率上昇を見込む点に変わりはない。ただし、当社予想需要が正しいと仮定すると、生産の伸びはやや高いとの印象を持つ。