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日本の研究 かくあるべき

竹居 智久、中島 募=日経エレクトロニクス
2012/12/20 00:00
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 日本のエレクトロニクス産業は技術の優位性を維持強化して、再び世界に羽ばたけるか。その成否は民間企業、公的研究機関、大学を巻き込んだ垂直連携型の研究開発の構築にかかっている。それぞれ得意とする分野の知見を持ち寄り、世界に先駆け新技術の早期実用化や価値向上ができれば、グローバルの市場における競争力を取り戻せる可能性がある。

 これまで日本の企業は自前主義的な研究開発体制を捨て切れず、公的研究機関や大学も企業が求めるニーズを適切にくみ取ることが難しかった。連携の歯車がかみ合わず、共同研究のプロジェクトが思うような成果を出せないことも少なくなかった。しかし、未曽有のエレクトロニクス不況などに直面して、研究開発現場の意識が変わり始めている。企業、公的研究機関、大学などで活躍する、さまざまな分野の研究者や専門家に、現場の変化や日本の研究開発のあるべき姿などについて聞いた。

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