電力を無線で伝送する「ワイヤレス給電」技術に関しても、2012年は様々な取り組みがあった。なかでも、携帯機器の非接触充電に関する業界団体の動きや、電気自動車（EV）の非接触充電に向けた伝送方式や利用周波数への関心が、急速に盛り上がった1年となった。
CESやMWCで話題に
2012年のワイヤレス給電に関する話題は、1月に米国ラスベガスで開催した「2012 International CES」で幕を開けた。東芝が対応タブレット端末を、そして中国Haier社が対応テレビを見せる中、一際注目を集めたのが米Qualcomm社のEV向けワイヤレス給電システムである（Tech-On!の関連記事）。採用するワイヤレス給電技術は、電磁誘導方式の一種である「Inductive Power Transfer（IPT）」と呼ぶもの。同社が買収した、ニュージーランドUniversity of Auckland発のベンチャー企業HaloIPT社が開発した技術である（Tech-On!の関連記事）。電力伝送に用いる周波数は20k～140kHzであり、送電出力は単相で3kW、三相で7kW、急速充電用の場合が18kW以上となるという。
2月にスペインのバルセロナで開催された「MWC（Mobile World Congress）2012」においても、ワイヤレス給電関連の話題が相次いだ。携帯機器に向けた方式で、給電距離を延ばしたり（Tech-On!の関連記事）、また供給する電力を大きくするといった取り組みである（Tech-On!の関連記事）。
このほか年初にはソニーが、ワイヤレス給電対応のデジタル・カメラを発売したり（Tech-On!の関連記事）、ワイヤレス給電の業界団体「WPC（wireless power consortium）」に加盟する（Tech-On!の関連記事）など、活発な動きが目立っていた。
トヨタやセイコーエプソンが特許に強み持つ
ワイヤレス給電の市場拡大への期待が高まる中、市場規模の調査結果や、特許分析に関する話題も数多く登場した。例えば市場規模の予測に関しては、アイルランドの調査会社であるResearch and Markets社が、非接触充電（ワイヤレス給電）関連の市場規模が、2017年に71億6100万米ドルに達するとの調査報告をまとめた（Tech-On!の関連記事）。同社は、2011年の同関連市場の規模を4億5686万米ドルと試算しており、2017年には約16倍に膨らむとみる。
