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HOMEスキルアップマネジメントTech-On!からのお知らせ > 「日本経済新聞 電子版」(Web刊)を創刊

Tech-On!からのお知らせ

「日本経済新聞 電子版」(Web刊)を創刊

  • Tech-On!
  • 2010/03/01 00:00
  • 1/1ページ
有料会員向けトップページ
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 日本経済新聞社は、2010年3月23日に「日本経済新聞 電子版」を創刊します。従来の「NIKKEI NET(日経ネット)」を継承・発展させ、無料で読めるニュース記事を大幅に拡充するだけでなく、有料会員になると日本経済新聞の朝刊や夕刊を紙面イメージのままパソコンで閲覧できるなど、仕事や日常生活に役立つ情報を、読者の方々が必要なときにすぐにお届けできるサービスを提供してまいります。日経BP社も、この電子版のコンテンツの充実に総力をあげて取り組み、各誌の専門記者が発信する情報をえりすぐって提供いたします。

 有料会員は、スクープ記事をいち早く読めるほか、好みのキーワードによる記事の自動収集(クリッピング)やスクラップなどを可能にするサービス「My日経」が使えます。そのほか、映像ニュースや新聞の過去記事検索・人事検索サービスなど、日経グループの情報をとことん活用するための便利なツールが多数用意されます。

◎URL:http://www.nikkei.com/
◎創刊日:2010年3月23日
◎購読料:基本部分は無料。
有料会員は月額4000円(税込み)。日本経済新聞の紙版と電子版を併読する場合は、紙版の購読料にプラス1000円(税込み、総額は朝・夕刊セット版地域が5383円、全日版地域が4568円)。いずれもクレジットカード払い

新聞をもっと便利に

 「日本経済新聞 電子版」は、日本経済新聞の朝刊・夕刊の全記事に加え、独自のスクープ記事や記者会見速報など、日経グループが持つ取材力を総動員して情報を提供するインターネット上の新しい媒体です。従来の「NIKKEI NET」は新聞の3割程度の記事掲載本数でしたが、今回の電子版ではこれを大幅に拡充します。一般読者がNIKKEI NETより多くの記事を読めるのはもちろん、無料の会員登録をしたり、有料会員になったりすると、読める記事の範囲や利用できる機能がさらに大きく広がります。

ニュースだけでなく専門情報も

 電子版のサービスは、朝刊と夕刊の合間に最新の出来事を時々刻々と編集して届ける「Web刊」や、日本経済新聞の朝刊・夕刊最終版の記事全文が読めるサービス(有料会員向け)、そして専門情報を多数掲載した「セクション」と呼ぶコンテンツなどで構成します。

 セクションは「ビジネスリーダー」「マネー」「テクノロジー」「ライフ」「スポーツ」の五つです。例えばビジネスリーダーのセクションには、ビジネスパーソンの仕事に役立つスキルアップ情報や著名経営者のブログなどを掲載し、テクノロジーセクションにはITやデジタル家電、自動車などの技術情報、ライフセクションには暮らしを豊かにする情報が盛り込まれます。

 日経BP社は、これらのセクションを中心に専門情報を提供します。特にテクノロジーセクションについては、エレクトロニクスやIT、機械といった領域で技術系専門記者が培ってきた知見を生かし、同セクションのコンテンツの多くを担当する予定です。

「My日経」で自分だけの新聞に

 有料会員になると、紙の新聞にはないさまざまな付加機能が利用できます。その代表格が、電子版を読者一人ひとりが使いやすいようにカスタマイズできる「My日経」で、主に次の六つの機能から成ります。(1)閲覧履歴などを基にした記事のリコメンド機能、(2)事前に指定したキーワードによる自動クリッピング機能、(3)記事のスクラップ機能、(4)最近読んだ記事の一覧表示機能、(5)読者が興味を持つキーワード群を、動く相関図で示す「ワードロボ」機能、(6)「Myガジェット」機能です。

 これらのうちMyガジェットは、よく利用するコンテンツや機能を事前に登録しておくと、ワンタッチで呼び出せる機能です。これはパソコンで電子版を利用する際だけでなく、携帯電話機でアクセスするときにも大活躍します。例えば、Myガジェットの画面に九つ表示されるボタンの1番にリコメンド機能を登録しておくと、携帯電話機で電子版を利用する際に1番のキーを押すだけでおすすめ記事を呼び出すことができます。

 パソコンや携帯電話機だけでなく、このところ急速に普及しつつあるスマートフォンや電子ブックリーダー、デジタルテレビなどでも電子版を本格的に使えるよう、順次対応を進める予定です。

 電子版の記事をすべて読める有料会員の料金プランは当初、2種類でスタートします。紙の日本経済新聞を併読する人に向けたプランと、電子版だけを購読する人に向けたプランです(詳細は上記の「購読料」を参照)。いずれもクレジットカード払いとなります。

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