電子情報技術産業協会（JEITA）は2009年3月31日，デジタル家電の世界需要予測「AV主要品目世界需要動向～2013年までの世界需要展望～」＊1を公表した。同協会が毎年公表している5年間の世界需要台数予測の最新版であり，今回，2008年後半からの世界不況の影響をどのように考慮したのか明らかになった。
世界不況の影響で成長が減速する品目がある中，薄型テレビや次世代DVD機器は2013年までの5年間，毎年10％増を超える成長を遂げる見通しである（図1）。中でも2013年に1億9000万台市場になる薄型テレビは，台数規模と年率平均10.9％増という成長率の両面で，今後ともデジタル家電市場をけん引する。
薄型テレビの成長率は，そのピークを過ぎたことから前回予測（2008年～2012年予測，2008年2月公表）より低下した。代わって，2008年3月，ブルーレイディスクに一本化された次世代DVDに対応したプレーヤーやレコーダー（JEITAの表記では「録画再生機器」）が本格的普及期を迎えるとして，年率平均50％増近くの需要が生まれるとしている。
2012年予測で液晶テレビを5％以上，PNDは15％以上上方修正
前回2008年2月公表の予測値と今回の予測値を比べて，2012年の予測値を上方修正した場合にプラスになるようレーダー・チャートにまとめたのが図2である。
DVDレコーダー（次世代型を含む），ビデオ・カメラ（JEITAの表記では「カメラ一体型ビデオ」），カーナビゲーション・システムなどは軒並み前回予測より5～10％，2012年の需要台数を引き下げている。JEITAは2009年を底に2010年以降の需要が回復するというシナリオを描いており，回復3年目でも数％の需要減という形で不況が尾を引いていると言える。
液晶テレビ＊2とPND（Personal Navigation Device）については，逆に需要台数予測を上方修正した。JEITAはこの2品目の成長力がこの1年間で一段と強まったと考えている。液晶テレビとは対照的にPDPテレビの需要予測は大幅に下方修正した。その率は34.7％減と2/3未満にまで引き下げた。
明暗の分かれる液晶テレビとPDPテレビだが，下方修正したとはいえ，PDPテレビがマイナス成長に陥るわけではない。2013年までの5年間の年間平均成長率は5.1％増とテレビ全体の同2.7％増を上回り，カーナビやPNDと同等の成長率を確保する。
テレビ全体で見ると，2009年にCRT型，薄型を合わせた世界需要台数は対前年比2.4％増の2億338万台と，初めて2億台に乗る（図3）。薄型テレビは2008年にテレビ全体需要の半数を超え，1億1349万台と1億台を突破したばかりだが，2009年には薄型テレビは同16.0％増の1億3170万台で，テレビ全体に占める構成比は64.8％と対前年比で7.7ポイント上昇する。
地域別に薄型テレビの構成比を見ると，2009年には中国で薄型テレビ需要がCRTテレビを上回る。また2010年にはその他の国・地域でも薄型テレビの需要台数構成比が5割を超える。JEITAは中国都市部や東南アジアや南米での薄型テレビ需要が今後も高い水準で伸びることに加え，今後も安定して人口増が見込める米国や，買い増し需要が期待できる欧州でも引き続き薄型テレビが順調に伸びると予測している。
この原動力になるのは液晶テレビだ。世界不況にもかかわらず，2009年は対前年比17.0％増の1億1757万台となり，薄型テレビの89.2％を占める。液晶テレビは2013年までの5年間，成長率は徐々に低下するとはいえ，年間平均で11.6％増と二桁台を維持する。
＊1 本調査の予測対象国は世界51カ国・地域である。従って，ここでの世界需要とはこの51カ国・地域を指す。調査対象品目はテレビ，録画再生機器，オーディオ（ステレオ・セット，ホームシアター音響システム，デジタル・オーディオ・プレーヤー），カーAVC（オーディオ，カーナビゲーション・システムなど）である。なお，2007年の日本市場の需要台数は，JEITAが発表している民生用電子機器国内出荷台数実績と同じである。またデジタル・オーディオ・プレーヤーについては2008年3月発表時には世界需要を公表していたが，今回は日本市場の需要予測のみである。
＊2 画面サイズが10型以上の液晶テレビを対象とした。
