前回，日本のケータイの電池をNokiaと共通化せよ，と主張したが，反応はかんばしくなかった。恐らく，何をバカなことを言っているのだ，と思った読者諸兄が多かったに違いない。

　もう数回，さまざまな対象物を選んで，普通は考えられていないような提案をして，読者の反応を見てから謎解き，すなわちなぜそんな主張をしているのかを説明する予定であったのだが，編集部と相談をした結果，さっさとその本音を明らかにすることにした。

今やすでに第3次石油ショック

　現時点の状況は，すでに第3次石油ショックだと言える。

　日本が最初に省エネ技術の開発に突っ走ったのは，1973年の第1次石油ショックがきっかけであった。その後，第2次石油ショック（1979年）が起きるのだが，英米などの国々では，第2次石油ショックによって経済に大きな悪影響が及んだのに対し，日本は，為替レートが大幅に変わったことも有利に作用し，かつ，省エネ技術を開発していたためもあって，影響はそれほど大きなものではなかった。

　現在，石油の価格は乱高下を繰り返している。米国のサブプライム・ローン関連の金融危機で，流動性の高い資本が資源関係に向かったことが高騰の直接的原因だとされているが，実はその裏には，石油の生産ピークがそろそろやってくることが大きく影を投げかけている。長期的にみれば，石油価格は暴落することはないので，投資対象として比較的安全なのである。

　IEA（国際エネルギー機関）は，北海道洞爺湖サミット（G8）のためにパンフレットを作成し，「現在の状況は第3次石油ショックか？」とクエスチョンマーク付きながら，そう主張した。第1次石油ショックと第2次石油ショックは，連続して起きているが，その期間は合計10年程度に渡るものであった。その後，経済的な成長が起きて，石油の相対的な価格は低下した。