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技術経営戦略考

使えるロードマップと使えないロードマップ

  • フュージョンアンドイノベーション代表取締役 古田健二
  • 2008/02/14 14:50
  • 1/5ページ

 多くの読者の方々にとってロードマップという言葉は特に目新しい言葉ではないだろう。テクノロジーロードマップという言葉や手法は新しいものではなく、随分以前から多くの企業で使われているからである。ところがそれらは、企業レベルでコンセンサスをとった手法にはなっていない場合が多い。企業内で研究者や技術者が自分の研究、開発に関連する技術の将来展望をまとめ、それを自身や自身の属する部署などで研究開発活動の参考として使っていたというレベルではないだろうか。「ないよりはあった方がよいが、なくてもあまり困らない」という性格のものであったのではと思う。

 一方で、業界団体や公的団体が作成した、本格的なロードマップというものもある。国際半導体技術ロードマップ(ITRS : International Technology Roadmap for Semiconductors)などはその代表例で、半導体関連業界の研究者、技術者にとって必須のものであると思われている。そうであることを否定するつもりはないし、企業活動を続ける上で必要なものだとは思う。だが、その存在意義としてずっと重要なのは、業界の合意形成ツールとして、つまり業界標準としての機能である。すなわち、関連業界で活動する企業、人にとって共通のベースとなるものだから参考にしないわけにはいかないが、それ自体は企業にとって戦略的価値が乏しいものなのである。

 経済産業省が作成する技術ロードマップも、同じような機能を目的としたものだ。最近の例は『技術戦略マップ2007』があるが、これは「イノベーションスーパーハイウェイ」構想に沿い、「情報通信」「ライフサイエンス」「環境・エネルギー」「ナノテクノロジー・材料」「ものづくり」という日本の将来にとって重要と考える主要分野25分野について技術の将来像を約500ページの膨大な技術ロードマップとしてまとめたものである。

 この狙いは、国が関与するプロジェクトの方向性の指針とすること。同時に、国の予算などを投入して推進した開発活動の成果を市場化へつなげやすくするための仕組みの一環と位置づけている。つまり、ロードマップを単に技術開発テーマの指針とするのではなく、関連する産業界に前もってメッセージを発するツール、すなわち、合意形成ツールとして利用しているのである。

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