研究開発の専門化が進みすぎて研究開発担当者が孤立した状態になり,ほかの研究者や研究組織との情報交換が少なくなっている—という研究開発の「タコツボ化」が,本誌が経済産業省製造産業局と共同で実施した調査で明らかになった。この調査は,日本の強みといわれる「擦り合わせ」が研究開発においても本当に機能しているかどうかを検証しようとしたもの。擦り合わせのためにはさまざまな分野の研究開発担当者が互いに交流することが不可欠だが,現状では十分とはいえないようだ。
研究開発担当者を対象に「情報共有の必要性」について聞いたところ「増加している」との回答が71.0%と多いのに対し,「減少している」はわずか4.4%だった。その状況下で,研究組織内での情報共有を個人的な取り組みとして実行しているとの回答が64.4%に上り,組織として制度やシステムがあるとの回答は約半数にとどまった(図1)。
研究組織外との情報共有になると,個人的な取り組みとして実行しているとの回答が71.9%と増加し,組織的に制度があるとの回答は28.3%に減少。また異分野の担当者と情報共有しているとの回答も23.3%とわずかながら少なくなる(図2)。
結局,情報共有は個人的な取り組みによるところが大きく,組織的な取り組みはあまり盛んではない。組織としての研究開発上のビジョンをはっきり示せているかどうかを聞いた質問では,ビジョンを明確に示している上に担当者間で共有できているとした回答が34.5%だったのに対し,ビジョンを示してはいるものの共有できていないとの回答が40.4%,ビジョンそのものを示していないとの回答は25.1%あった。要するに,担当者がバラバラに動いている研究開発組織の方が多いということになる。
研究開発といえども,製品開発と同様に目標を明確にし,複数の担当者の力を結集する仕組みが必要と考えられる。(日経ものづくり2006年4月号に掲載)
研究組織内での情報共有 | |
研究組織外との情報共有 | |
研究開発の広がり | |
情報共有や意見交換の必要性 | |
研究開発のスピードアップ状況 | |
研究開発予算の制約 | |
自由な研究 | |
方向性やビジョンの共有 | |
研究開発の数値目標 | |
報奨制度の状況 | |
業種別に見た研究開発組織内での情報共有 | |
業種別に見た組織外との情報共有 | |
業種別に見た研究開発予算の制約 | |
研究開発における役割 | |
回答者の所属組織 | |
所属企業の規模 | |
回答者の所属企業の業種 |